心の鐘をたたいておくれ

毎日のように生活用品の値上げのニュースがあるこの頃。　



政府から奇妙な　　発表があった。
消費者物価指数が、前年同月比で０．１％下落し、７ヶ月連続でマイナスになったと言うのだ。
「おい、嘘だろう！　これだけ値上げが続いて、財布も薄くなっているのに・・・。信じられるか！」
思わずそう声を荒げた人も多いはずだ。
それほど、ガソリンの天井なしの高騰をはじめとして、直接家計に響く値上げが立て続けに起きてるのに・・・。
庶民の生活実感と統計（消費者物価指数）とがどうしてこれほど大きく乖離しているのか？この格差はナンなんだ？
調べてみると、「消費者物価指数」　というのは、　＜経済の温度計＞　と呼ばれるように物価の水準を見るもっとも基本的な指標で、この結果は、年金の給付水準の見直しや、公共料金の改定、政府・日銀の経済政策の判断基準にもなっているのである。
策定は、家計の消費構造を一定のもの（食品・衣料・電気製品・家賃・電話代・授業料などの５８４品目）に固定し、これに要する費用が物価の変動によって、どう変化するかを指数値で示したもので、つまり、消費者が購入する商品の価格を総合的に見るための物差しなのだ。

「ふ～～ん、なんだか難しいけど・・・。でも、価格が上昇しているモノが多いじゃんか！　どう見たって！指数に反映されてねえんじゃないの？」　
絶対に、絶対・絶対に、そう思うよね。
で、また調べてみると、そこには・・・ふん、カラクリが、やっぱりね　

エコノミストによると、家電などの耐久消費財（パソコンやデジタル製品など）の値下げの幅が大きく、購入する機会が多い他の多くの品目（食品やガソリンなど）の価格上昇分を飲み込んでしまっている、と言うのである。　実際に、冷蔵庫や電子レンジは６％マイナス、テレビやパソコン・ビデオカメラは１８％マイナスと値下がりしている。
つまり、犯人は　＜家電の値下がり＞　なのだ。

「やい、いい加減にしろよ！　誰がテレビやパソコンを毎日買うか？　それに、数年に１回買うか買わないかの商品が値下がりしたって、物価が下がっているなんて感じはしないぜ！」
それが庶民感覚ってモン！それに・・・
「食品やガソリンみたいに直接財布に響く、皮膚感覚でわかる、低額だけど購買頻度の多い日用品と、高額だけど購買頻度が少なく、買うときに覚悟を決めている　　商品とをゴッチャマゼにして、統計取るなんて、どう見たっておかしいぜ。　数学苦手な俺でも判るぜ、そのくらい！」
だよねぇ～！

これじゃあ、統計の土台がガタガタ　、だよね。
統計学をちゃんと勉強、研究してもらってやってもらわないと、間違った統計の出し方や、誤った質問の仕方によって導き出された困った　「結果」　だけが一人歩きしてしまう危険性が高いんじゃないの。　

それが、政策や国策に反映されてゆく、　こわ～～～いぜ、まったく！